「幕末日本と対外戦争の危機―下関戦争の舞台裏」保谷 徹 著

幕末、諸外国と修好通商条約が結ばれて一気に開国すると、それに反対する人びとによる外国人排斥運動(攘夷)が盛んになった。過激な攘夷運動の盛り上がりは諸外国を警戒させ、やがて米仏艦隊による長州報復攻撃、英国海軍と薩摩との薩英戦争、さらに英国による日本侵攻作戦の立案、そして長州征伐と連動しての下関戦争と対外戦争の危機が顕在化していくことになる。本書は主に英国側の資料を中心にして当時日本が直面していた対外戦争の危機について具体的に描かれた一冊である。

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奉勅攘夷と横浜鎖港問題

日米修好通商条約とそれに続く安政の五カ国条約によって諸外国に対し神奈川・長崎・新潟・兵庫の開港と領事裁判権、関税自主権の放棄、片務的最恵国待遇などが約されると、日本中に攘夷の嵐が吹き荒れ、外国人に対するテロ行為が頻発。文久二年(1862)、島津久光の行列を遮ったとして英国商人リチャードソンらが殺害されると、英国との間で緊張が高まり、幕府は賠償金の支払いを余儀なくされる。

盛り上がる攘夷運動に支えられて条約の撤廃と開港地の廃止(破約攘夷)を願う孝明天皇と朝廷は、文久三年(1863)、家茂に対する征夷大将軍任命を盾にして幕府に攘夷実行を迫り、開国を進めたい幕府との間で対立が深まる。結局幕府側が折れて攘夷実行という朝廷を尊重(奉勅攘夷)し、その引き換えに政務委任を受けて凋落する幕府権威の後ろ盾としつつ、実際には対外的に武力衝突を回避するという非常に困難な方針を取ることになった。

諸外国と朝廷との間で板挟みになった幕府は攘夷実行期限を同年5月10日としたものの、その実現は困難である。そこで、将軍後見職にあった一橋慶喜は破約攘夷に拘る天皇朝廷と開国を推し進めたい幕閣の間の妥協案として横浜一港の閉鎖(横浜鎖港)を落とし所として朝廷との交渉を開始、同時に幕府も奉勅攘夷の建前の下、諸外国に対し鎖港の打診を行い始める。この横浜鎖港問題が朝廷・幕府・諸外国の間で長く外交課題として残り、軍事的緊張の火種となった。

1860年代の英国極東海軍

この時期、米国は南北戦争(1861~65)のためわずかな駐留艦隊を残してほぼ全艦隊が極東から離れており、極東を含め全世界的に艦隊を展開しているのは英国とフランスだけだったが、フランスはナポレオン戦争の結果として海外植民地の大半を喪失していて、極東にも極小規模の艦隊しかなく、またナポレオン戦争の反省から英国と共同歩調をとっている。ジャワを根拠地としているオランダは極東には一隻のみ、他にウラジオストックにロシア艦隊があるが、日本にとって最大の軍事的脅威は英国であった。

当時の英国の艦隊配備状況も本書に詳しい。1860年時点で東インド・中国海域に艦隊65隻、兵員7561人、全艦隊305隻中本国海域を除くと最大の戦力をこの地域に集中させ、1864年には東インドから中国・日本ステーションを分離しおよそ軍艦40隻、兵員4000名を配備、同年、中国で太平天国の乱が終結すると中国方面軍の約三分の一近い陸軍兵力を緊張高まる日本に投入していた、という。(1864年9月の英国陸軍駐留兵員数は横浜1178名、中国全域3812、10月横浜1217名、中国全域4004名、11月横浜1316名、中国全域4343名、12月横浜1312名、中国全域4281名)

自由貿易主義を掲げる英国は産業革命に支えられた軍事力を背景に世界中に自由貿易の網の目を広げることに奔走した。現地勢力が抵抗するようなら、必要に応じて武力を行使して自由貿易を強要し、場合によっては植民地化して帝国の中に組み込むことも辞さない。当時の英国首相パーマストン(在任1855~58、59~65)は「砲艦外交」で知られる自由貿易帝国主義者である。

衰えない攘夷運動

そんな英国にとって、日本で盛り上がる攘夷の盛り上がりと幕府の鎖港方針への転換は非常に大きな問題として捉えられた。幕府は奉勅攘夷を全面に押し出して、つまり、天皇・朝廷が攘夷を曲げないのでなんとかご理解ご協力をお願いします、という趣旨で朝廷の責任を明確にすることで諸外国との落とし所を探り、フランスにも英国との仲介を依頼するなど尽力するが結局交渉は難航、ついに期限が過ぎ、尊王攘夷派最右翼の長州藩はついに外国船に対して砲撃を開始する。

いよいよ武力衝突が現実のものとなり、文久三年6月1日より米仏両艦隊による報復攻撃が開始されて長州藩は海軍力を喪失するとともに下関・前田茶屋砲台が破壊され、英米仏蘭四カ国は幕府に対して長州藩に懲罰を求める決議文書を送致した。続いて6月22日、生麦事件での事後処理を渋る薩摩藩に対し英国艦隊が攻撃を開始、熾烈な砲撃戦となって若干の損害を英国側も被るものの、薩摩は大きな損害を受けて彼我の差を思い知らされることになった。

それでも朝廷内の親長州派を中心とする攘夷勢力の勢いは衰えなかったため、8月18日、会津・薩摩両藩による尊王攘夷派追放クーデター「文久政変(八月十八日の政変)」が起こる。尊王攘夷派公家と在京長州軍が京都を追われ、一橋慶喜、松平容保、松平定敬の一会桑体制が確立されるが、それでも、無理な戦争はしないと大幅にトーンを下げているものの天皇は攘夷と鎖港にこだわった。

このような日本の政局を鑑みて、英国では日本侵攻計画が立案されることになる。

英国の対日侵攻計画

この英国陸・海軍省による対日戦争シミュレーションが非常に興味深い。

天皇と多くの大名が敵対的で幕府は開国と攘夷の間で動揺しており、商人や一般市民は欧州人に好意的だという状況分析の上で、戦争になったとしても商人と一般市民は保護する必要があるという前提に立ち、1)特定の攘夷派大名との戦争、2)天皇とそれを擁する攘夷派大名との戦争、3)幕府との戦争、の三つのケースについてシミュレーションが行われている。

1)特定の攘夷派大名との戦争

どの大名との間で戦争になるかはっきりするまでは具体的な計画は立てられないとした上で、沿岸部の大名であれば海軍力で対応可能だが、内陸部の大名になると、困難度が増す。というのも『日本は本来、近代的な軍事行動には不向き』(P95)で、なぜなら『国土の大部分はスイスを(地理的に)穏やかにしたような所で、しかもスイスのような良い道路はありません。ゲリラ戦にはもってこいなのです』(P95)と立案者であるミシェル英国陸軍少将はレポートに記載している。また、そのような攘夷派大名に対し幕府に責任を取らせることも難しいだろうとしている。

2)天皇とそれを擁する攘夷派大名との戦争

まず瀬戸内海を海軍力でもって封鎖して大坂・京都への輸送網を断った上で、あらかじめ香港に集結させておいた歩兵一万二千、騎兵五百とそれに相当する砲兵部隊を兵庫から上陸、『日本最強の城塞』(P101)である大坂城を攻略する。大坂を制圧することで天皇が屈服すればよし、そうでなければさらに京都へ侵攻してこれを制圧する。この場合の予備兵力としてさらに五千の見積もりがなされている。

ただ、大坂京都一帯の地理情報が大きく欠如している点、どの程度の兵力が実際に必要になるか未知数な点、戦争が長期化した場合の補充兵力や兵站の確立など解決すべき問題も多く、特に糧食や物資の調達とその人足の確保には大きな困難が予想されるとする。そこで、戦時にはインドからラバと御者を移動させるとともに、中国から占領地への糧食・物資の海上輸送を行うこととしている。

何にしろ情報が不十分で戦争が泥沼化する可能性がある点が特筆されている。

3)幕府との戦争

幕府が宣戦してきた場合、まず江戸湾を封鎖して海軍が品川台場を攻略、あわせて大坂攻略同様歩兵一万二千、騎兵五百とそれに相当する砲兵部隊をもって横浜と神奈川を作戦基地として江戸に向けて進撃、行軍途中の丘陵地を占拠しつつ多摩川を渡河して江戸に入り、愛宕山を奪取してここから江戸城に向けて砲撃を行う。前もって立案者であるミシェル陸軍少将が調べた限り、『江戸にいた時、私は砲門や装備された大砲を一切見ませんでした』(P108)として、『落城は容易』(P108)と判断されている。

一方で、問題は江戸城攻略後の戦線の維持で江戸と神奈川との連携のためにさらに四千の予備兵力が必要だとされている。また、大坂と江戸の同時攻略は規模の大きさから兵員の展開、兵站維持、戦費等々の諸問題から不可能であり、その必要もないとされる。

何にしろ、英国軍の基本方針として、2)天皇とそれを擁する攘夷派大名との戦争と3)幕府との戦争は特に輸送網の確立の問題が大きく、可能な限り避けたい事態であった。同時に、政治的にも、積年の対外戦争(アヘン戦争、アロー戦争、インド大反乱、太平天国の乱などなど)で財政が逼迫しているとともに、国内でも度重なる対外戦争に対して批判の声が大きくなってきており、政治・軍事両面の理由から、いかに日本に対し本格的な軍事展開を避けつつ、日本との自由貿易体制を維持していくかが英国政府の課題となり、以後、そのように行動することになる。

このように、長州と四カ国艦隊とが戦った下関戦争は、英国にとって長州という日本の一大名への攻撃で留めたい軍事行動で、その帰結を本国政府もかなり緊張感をもって見守っていたことが本書でも明らかにされている。

過激に攘夷を叫ぶ長州の力を削ぐことで、攘夷に固執する天皇をあきらめさせ、幕府の指導下で開国を推し進めるバックアップという位置づけで、下関戦争の翌年には四カ国艦隊を大阪湾に展開して天皇に圧力をかけ、慶応元年(1865)、横浜鎖港提唱から一転、横浜鎖港撤回を強く押し通す一橋慶喜らの恫喝的な交渉を通じて孝明天皇も折れて条約勅許を下し、孝明天皇は無力化、その二年後、失意のうちに崩御した。その後、攘夷派の失墜とともに、江戸幕府は第二次長州征伐の失敗などもあって弱体化、将軍家茂の死と慶喜の征夷大将軍就任から大政奉還へと情勢は移り変わっていく。

幕末日本、植民地化の危機はあったのか

本書を読むと、幕末、植民地化の危機はあったのかなかったのか、イエスかノーかの二択ではとうてい考えられないことがよくわかる。当時、日本を植民地化するだけの力をもっていたのは英国だけで、その英国も慎重に検討した結果として、直接的な軍事力の行使を回避しようとやっきになっていた。一方で、当時の首相パーマストンにしても、英国公使オールコックにしても外交の一手段としての軍事力の行使を非常に重視してもいて、これを全面戦争に陥らないギリギリのところを見極めるべくありとあらゆる手を使っている。

『われわれの条約の目的が貿易であることはいうまでもない。貿易こそは第一かつ主要な目的である。とはいっても現在にせよ将来にせよ、日本との貿易を伸長するために戦争をおっぱじめてもよいということにはならないと考えられよう。しかるに暴力をこうむることなく産物を自由に交換し、交通することを認めている条約の規定を、なんらかのかたちで実施する覚悟をわれわれの方できめないことには、政府はわれわれに誠意を示すための努力をするかどうかは疑わしいように思われる。力か圧力で強要した条約は、一般に同じ手段によってのみ保たれる。』(P17、オールコック「大君の都」からの孫引き)

『私は、日本とわれわれとの関係は、強力な文明国とより弱小でそれほど文明化されていないそれとの、通例の避けられない段階を経験しようとしていると考えたいと思う。最初に――貿易の合意、次に取り決めの不履行、権利侵害と暴虐行為、――賠償の請求と拒絶、――次いで敵対による補償の強要、次いで一時的な黙従、次いで取り決め破棄の努力の再開、――優位な軍事力の誇示の成功と、次いで最後に、双方の利益となる平和的で安定的な通商関係。われわれは、中国でこの段階をすべて経験したが、日本ではまだ道半ばである。』(P217、パーマストン首相からラッセル外相宛て書簡の孫引き)

このあたりの幕末日本が直面した対外戦争の危機的状況を丁寧に描いた非常に面白い一冊なので、この時代、特に軍事史や英国の自由貿易帝国主義に興味がある人におすすめ。

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