「明暦の大火(振袖火事)」と復興、江戸の都市改造

明暦三年一月十八日(西暦1657年3月2日)から十九日にかけ三次に渡り連続して発生して江戸の町を焼きつくした大規模火災は明暦の大火と呼ばれて「江戸の三大大火」の一つに数えられている。また、この大火災害からの復興の過程で江戸の町が整備され、後の百万都市「大江戸」の土台が整うことになった。

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明暦の大火の発生

当時の江戸は、約八十日間雨が降っておらず非常に乾燥して火災が起こりやすい状態にあり、また年初より小規模火災が頻発していた。さらに、前日十七日頃から北西の風が吹き、十八日未明から強風となって朝になってもなお砂塵で暗かったという。乾燥した気候と延焼しやすい強風という悪条件が重なっていたのである。

第一次:本郷丸山町本妙寺から出火

一月十八日未の刻(午後二時頃)、本郷丸山町(文京区)の寺院本妙寺から出火、強風を受けて本郷・湯島・駿河台へと延焼、湯島天神・神田明神・東本願寺を焼いて神田川南岸(現在の万世橋から浅草橋にかけての一帯)を焦土と化し、神田・日本橋へ南下、町人地を焼き尽くし、夕方から風が西風に変わったことで佃島・石川島の町家を焼いた。また火の手は隅田川を越えて向島八幡宮を焼失させ、吉原も全焼させる。

日本橋の埋立地霊巌島にある霊巌寺には被災者が避難していたが、火が燃え移って九千六百人が焼死、小伝馬町の牢獄では火が燃え移ったことで奉行の判断により囚人が一時解放されたが、これを脱獄と勘違いした他の役人によって浅草橋が封鎖され、逃げ場を失った町人二万三千人が焼死することになった。多くの犠牲者を出して最初の火災は翌十九日深夜二時頃鎮火した。

第二次:小石川新鷹匠町から出火

一月十九日巳の刻(午前十時頃)、小石川伝通院下新鷹匠町の大番与力宿舎から出火して水戸藩邸を焼くと江戸城に燃え移り、天守閣・本丸・二の丸が炎上、西の丸は延焼を免れたが、江戸城周辺にも拡大して大名・旗本屋敷を焼き、日本橋、京橋などの橋が焼失、特に京橋一帯では多くの犠牲者を出した。さらに新橋一帯、木挽町(現在の銀座)一帯にまで火が達し、江戸湾沿岸で多くの船を焼いたあと、鎮火した。

第三次:麹町から出火

一月十九日申の刻(午後四時頃)、麹町の民家から出火、江戸城の堀に沿って南下し、外桜田、西の丸下大名小路の大名屋敷を焼き、日比谷から愛宕下、さらに芝浦にまで到達し周辺を焼き尽くして夜通し猛威をふるい、翌日二十日朝に鎮火した。前日避難時に持ちだされた家財道具が道を塞いでいたことから、逃げ道を封じられ犠牲者が多く出ることになった。

明暦の大火による被害規模には諸説あるが、現在の千代田区・中央区のほぼ全域、文京区の約60%、他千代田区に隣接する一帯が焼失、当時の江戸市中の六割を焼いた。死者数は「上杉家譜」によれば三万七千余人、「むさしあぶみ」によれば十万二千百余人、「元延実録」は六万八千余人としている。明暦三年(1657)時点で町人人口28万人というから武士も同程度として江戸人口を約50万人と推測すると、死者十万人を取ればおよそ二割が死亡したことになる。

「むさしあぶみ」より明暦の大火で逃げ惑う人びと
「国立国会図書館デジタルコレクション:浅井了意著『むさしあぶみ』」(1661年)より明暦の大火で逃げ惑う人びと

火災原因を巡る諸説

素直に考えれば前述のような乾燥と強風という悪条件下での失火が、防災体制の脆弱さを突いて拡大したと捉えるのが妥当だと思われるが、この火災原因には諸説あり、真相は謎のままである。

牢人放火説

火災当時から幕府も牢人による放火を有力として捜査していたが、当時広がったのが由比正雪の乱の指導者の一人丸橋忠弥の残党が火を放ったとする説である。牢人による放火という噂は大火直後から出回り、大火の三日前一月十五日に丸橋忠弥の残党が放火を予告する「火札」を立てていたという風説があったという(「江戸の風評被害」P100)。結局放火か否かはわからないままだった。大火後、牢人を警戒して大火前は武家地のみに置かれていた辻番を町人地にも置くようになり、後に木戸番・火付盗賊改方など治安維持機構へ発展していく。

本妙寺火元引受説

火元となった本妙寺が大火後もとくにお咎め無しでむしろ幕府の支援を受けてより発展したという経緯から、実は本妙寺に隣接する老中阿部忠秋邸が火元であり、本妙寺は幕府からの要請で火元の汚名を引き受けたとするもの。前述の大火後の本妙寺の隆盛、都市整備の過程で多くの寺社が移転を命じられる中での不動、阿部家から大火後代々本妙寺に回向供養料が送られていたことなどを主な根拠としているが、説を示す明確な史料はなく結果論的な推測の域を出ない。当の本妙寺はこの説を強く主張している。

幕府放火説

大火後の幕府による大規模な都市整備の実行を根拠として、老中松平信綱が江戸の都市改造を行うため江戸の町を焼き払わせたとする陰謀論。むしろ大火による幕府がうけた被害の大きさや、その対応に際しての幕閣の混乱、その後の復興過程での出費の巨大さ、その巨大な出費が幕府の慢性的財政危機をもたらしたことなどなど、幕府がわざわざ半世紀かけて築いた都市を焼くことに根拠は見いだせない。

振袖火事伝承

明暦の大火は「振袖火事」とも呼ばれ、振袖を焼いた火が火災の原因になったという話がよく知られている。

麻布百姓町の質屋遠州屋の一人娘梅野が本妙寺に参詣の途中で出会った寺小姓の美少年に一目惚れし、その行方を探したが見つからない。同じ模様の振袖を作って恋焦がれる思いを慰めていたが結局明暦元年一月十六日、彼女は十七歳の若さで亡くなってしまう。寺に納められた振袖を本妙寺住職は古着屋に流すが、その翌年の同じ日に上野の紙商大松屋の娘きの(十七歳)の葬儀でその振袖が再度納められ、やはり古着屋に流すが、さらに翌年明暦三年の同日、麩屋の娘いく(十七歳)の葬儀で三度その振袖が本妙寺に戻ってくる。そこで住職は一月十八日、大施餓鬼を修してその振袖を火に投じたところ、燃えた振袖は風に煽られて舞い上がり、本堂を焼いてその火が江戸の町に燃え広がった、という。

幕府の災害対応

明暦の大火時の消防体制

当時の消防組織として大名火消がある。寛永六年(1629)に設置された奉書火消は将軍の命令に基づき大名を非常招集して消化にあたらせるものだったが、実効性に薄く、寛永二十年(1643)、譜代十六大名を四組ごとに編成し、一万石毎に30名、一組420名の火消しを出して消防活動にあたらせる大名火消が創設、のちに十大名三組に縮小された。

一方町人の消防組織としては、慶安元年(1648)、火災発生時に火元の町人が全員参加で消火活動にあたらせること、不参加者は罰金とすること、二時間交替の夜番を設けること、町役人による見回りなどの「駆付火消」が定められ、承応二年(1653)、各家庭手桶に水を汲んで軒に吊るすこと、はしごを用意しておくことなどが命じられていた。

以上のような大名火消と町人の自治的な消防活動が当時の基本的な消防組織だったが、大名火消は江戸城周辺と武家屋敷以外の火災には積極的ではなく、町人による自治的活動にも限界があり、建物の構造的な問題もあって、火災に対して脆弱な体制に留まっていた。この脆弱性が明暦の大火の際に火災被害を大規模なものとした要因の一つである。

幕府の体制

このときの幕閣は老中が酒井忠清(老中首座)、松平信綱、阿部忠秋の三名、将軍家綱の輔佐役である大政参与として保科正之、井伊直孝の二名、ほかに元大老の酒井忠勝が重きをなしている。特に中心的役割を担ったのが松平信綱であった。

火災発生直後、江戸城本丸の焼失にともない、将軍家綱以下幕閣は西の丸に移ったが、この際老中松平信綱の指揮で大奥の女中を移動させるとき、避難がスムーズに進むよう本丸から西の丸へ至る各部屋の畳を一畳ずつ裏返して目印にして経路を示し、女中たちは迷うこと無く避難が出来たという。

その後も江戸城は火の手が止まず、将軍家綱に対し酒井忠勝は自身の別荘へ、松平信綱は東叡山へ、井伊直孝は赤坂への避難を薦めたが、阿部忠秋は御所に火が移っても庭の空き地に避難が可能であることなどの理由から軽々しく城外へ動くべきではないと主張、これを家綱も入れて西の丸に留まり指揮を執った。

大火の翌日、信綱は関東中に大火で江戸城が焼失したが問題ないこと、気にせず耕作に励むことなどの触れを出し、同時に使者を大坂へ使わして道中各所で将軍の無事を告げてまわり、同時に将軍安泰を告げる飛脚を京都・奈良・長崎などを始め全国各地に派遣して民心の安定に務めた。

食糧配給・価格統制

幕府は内藤忠興(陸奥磐城平藩)ら四大名に被災者への粥の施行を命じて一日千俵(約52.5トン)、2月12日まで続けられ六千石(約900トン)使われた。また保科正之により浅草の米蔵の焼け米が被災者に放出された。幕府は火災直後からの米価騰貴対策のため、二十一日、価格上限を定めるとともに、二十四日には紀伊和歌山藩から献上された千俵の米を安価で販売、一方で信綱は旗本に時価の倍にして金を渡したため、諸国から利益を求めて米が大量に搬送され、被災者に食料を大量に供給することができた。

また大火後、材木相場が急騰したことから幕府は、江戸城再建の三年延期、江戸復興のための材木は天領からまかない民間から買い上げないこと、大名屋敷再建の優先順位を下げるという噂を流し、あわてた材木商たちが材木を手放したため材木相場が急落したという。これには、大火後の一月二十六日に寒波が江戸を襲い大雪となって凍死者が続出したことで、家屋再建のための材木調達が急務となっていたことも背景となっている。この材木相場で大儲けした人物として、豪商河村瑞賢が名高い。

参勤交代停止・武士の早期帰国による人口抑制

物価高騰で庶民が困窮している状況を踏まえて人口抑制のため江戸詰番の諸大名に帰国を促した。二月九日には大名十七名に参勤を免じるなど、庶民救済に重点を置くために江戸の武士を抑制する政策を打った。

これらの政策に対し、紀伊の徳川頼宣はこのような緊急時こそ人員を多く呼び寄せるべきではないかと異を唱えたが、松平信綱はこう答えたという。

「このようなことを方々と議すると、何かと長談義に日を費やし無益のことです、後日お咎めあれば信綱一人の落度にしようとの覚悟でこのように計らいました。今度の大災害で諸大名の邸宅も類焼して居所もないので、就封させて江戸を発足すれば、品川・板橋から先は家があり、上より居宅を下されたも同じことです。また府内の米蔵はすべて焼けたので、大名が大勢の人数で在府すれば食物に事欠き、飢民も多くなるでしょう。よって江戸の人口を減少させれば飢民を救う一端となります。万一この機に乗じ逆意の徒があっても、江戸で騒動を起こされるより地方で起こせば防ぐ方策もあろうかとこのように致しました。」(「松平信綱」P242-243)

一方で、大火の翌日には水戸頼房が秘密裏に人員を江戸に送るよう命を受けており、不要な武士を江戸から追放しつつ災害対応のために精鋭のチームを編成している。

資金援助の実施

罹災した大名(一万石以上九万九千石以下)に対し、翌年からの十年返済で銀百貫目以上の資金を援助した。九万九千石から八万六千石の大名に銀三百貫目、八万五千石以下一万石毎に銀を下げ、一万五千石から一万石までは銀百貫目となる。旗本・御家人には九千九百石から百石まで区分を分けて七二五両から一五両まで賜金を、蔵米取り(給料を米で支給されていた者)には九五俵に十一両二分、以下五俵ごとに金二分を減じて支給した。また、江戸市中に銀一万貫目(金十六万両)が下され、焼失した町家は800町、4万8000間であったから、間口一軒につき金三両一分または銀六匁八分であったという。

ただし大火で幕府の金蔵が焼亡したため、急ぐ者や千石以上の者は大坂で、千石以下は駿府で銀が渡された。また松平信綱・阿部忠秋は駿府・大坂にあてて銀子の大量輸送を指示、大坂・駿府に対して白銀一万貫を小分けにして五日置きに運ぶことが命じられ、二月二十八日までに続々と江戸に資金が到着して、そのまま下賜手続きが行われている。

回向院の建立と死者の埋葬

一月二十四日、市中を回った保科正之はそこらじゅうに積み上げられた焼死体の山を見て早急な埋葬が必要であることを献言、二月二十九日、焼死者を本所牛島新田に埋葬し、増上寺の法主遵譽貴屋に命じて法事を修させた。後に貴屋は小石川智光寺の自心を移住させて阿弥陀を本尊とし、幕府からも土地を得て回向院を開創した。このとき埋葬された焼死体は男女十万八千余人と言われるが、回向院の過去帳には二万二人、実際は五万人ほどであったという。

江戸の再建と都市改造

江戸幕府草創以降、徳川家の城下町から日本の首府へ、急速かつ無制限に拡大しつつあった江戸の脆弱さを明暦の大火は露呈し、幕府は一から江戸の都市計画を考えなおす必要性に駆られた。そこで幕府が江戸再建にあたって目指したのが防災都市化であった。

江戸実測図の作成

最初に着手したのが地図の作成である。大火直後の一月二十七日、幕府は大目付北条政房、新番頭渡辺綱貞に命じてそれまでの視覚的な概念図から一変、オランダから輸入したばかりの最新測量技術「町見術」(「水平に置いた板の上に紙を置き、そこに直接、地形の縮図を写し取る技法」(「国立国会図書館の和算コレクション > 和算資料ライブラリー 4 実学・測量関係 | 江戸の数学」)、すなわち現代で言う平板測量技術)を使い実測した地図を作成させた。「日本地図史上画期的なもの」(内藤昌著「江戸と江戸城」P67)とされ、縮尺三二五〇分の一、江戸と周辺地域の詳細実測地図である。この実測図に基づき、大規模な都市改造が行われた。

寛文十年(1670)には、「新版江戸大絵図」として刊行され、明治時代まで使用された。

新版江戸大絵図
国立国会図書館デジタルアーカイブ新版江戸大絵図 」より

江戸城の再建

世情が安定し始めた明暦三年(1657)三月十五日、幕府は江戸城再建のため二名の石垣奉行を任命、五月九日より江戸城本丸の普請が始められた。石垣工事には各大名一万石につき百名の人夫が出され、元号が改まった万治元年(1658)末、石垣工事が完了。現在残る江戸城の石垣はほぼこのときのものである。万治二年(1659)一月十一日、久世大和守広之を惣奉行に任じて本丸工事が開始、伊予宇和島藩伊達宗利ら十大名によって工事が薦められ、同年九月五日、落成した。

本丸再建に際して、天守閣の再建が議論になったとき、保科正之は「天守は近世の事にて、実は軍用に益なく、唯観望に備ふるのみなり、これがために人力を費やすべからず」として天守閣の再建に反対、この意見が容れられて結局江戸城天守閣は再建されなかった。

江戸城天守閣跡の石垣
江戸城天守閣跡(2007年8月撮影)

御三家の城外転出・大名屋敷の移転

これまで江戸城は御三家を始め近親者を城下近くに配置していたが、この方針を一変、まず尾張・紀伊を麹町へ、水戸を小石川へ移転させ、その跡地は吹上の庭として馬場・薬園をおき、冬期の西北風への備えで火除地とした。

御三家の城外転出とあわせ、竜ノ口内、竹橋内、常盤橋内、代官町、雉子橋内の大名屋敷も城外に移転させて跡地は充分な空き地をもった幕府御用地とした。諸大名は上・中屋敷とともに避難用の下屋敷が与えられ、上屋敷は常盤橋から丸の内、日比谷、霞ヶ関、愛宕山下に集中、一方、麻布、白金、品川などに下屋敷が設けられた。明暦の大火後にこれら武家屋敷が集中した武蔵野台地の東端一帯が「山の手」である。

寺社地の郭外転出

武家屋敷の城外への移動にあわせ、寺社も大規模な郭外転出が行われた。以前の江戸では城下町の原則にあわせ、城を中心にして武士・町人・寺社が順次その外延を取り囲む設計だったが、大火後はこの原則に因われず分散配置されることになった。主な寺社として山王社は三宅坂上から溜池上へ、東本願寺は神田明神下から浅草へ、西本願寺は日本橋から築地へ、吉祥寺は水道橋から駒込へ、霊巌寺は霊岸島から深川へとそれぞれ移転した。結果として、浅草、下谷、谷中、牛込、四谷、赤坂、芝、三田などに寺町が誕生、江戸市街の周縁部を構成してそれぞれの発展が後に江戸の周辺地域への拡大(スプロール現象)を引き起こすことになる。ちなみに、駒込に移転した吉祥寺だが門前の町民は五日市街道沿い多摩郡野方領に開拓民として移動させられ、吉祥寺村(現在の武蔵野市吉祥寺周辺)を作った。

火除地・広小路の新設

江戸市中における防火帯として火除地・広小路が設けられた。火除地は明地(空き地)や防火堤を設けて火災の延焼を防止するもので、南北に延焼する江戸の火災の特徴を踏まえ、江戸城の北部から西北部にかけて集中配置された。これによって、御三家退出後の吹上の庭とあわせて、江戸城は三重の防火帯が設置されたことになる。

神田銀町七町の町人を移転させて神田から浅草見附に至る約一キロの一帯に高さ四間(約7.2メートル)の土手が築かれ松が植えられて火除堤とされた。また、日本橋四日市町にも日本橋川に沿って四〇間(約72.5メートル)にわたり同様の火除堤が設けられた。

火除明地(空き地)として上野広小路、中橋広小路(現在の八重洲通り)・両国広小路・湯島広小路などが新設、神田連雀町も火除地とされて現地の町人は開拓民として武蔵野郊外へ転出させられ、連雀新田(現在の三鷹市上連雀・下連雀町)を開発した。後に各広小路周辺――防災対策で広小路に商売物を置くことは禁じられた――は露店が集まって江戸の繁華街を構成し、文化発信地として発展する。

市区改正と市街地の造成、耐火建築

火除地の新設に基づき、町人地の町割りが改められ、幅一〇間(約18メートル)の日本橋通りと幅七間(約13.8メートル)の本町通りをメインストリートとし、各道路沿いの町家から庇(ひさし)が撤去され京間一間(約1.97メートル)後退させて京間五間(約9.85メートル)から六間(約11.8メートル)の道路幅が取られ、これらの徹底のために明暦三年~万治二年までの二年間に十五回も改正が行われている。

武家屋敷・寺社・町人地の移動にともない周辺地域に新たな市街地が造成された。赤坂溜池が一部埋め立てられ、京橋木挽町東側海岸の埋め立てによって築地が誕生した。これまで隅田川を東端として発展が止まっていたが、万治三年(1660)、隅田川に両国橋が架橋されて災害時の避難ルートが確立されるとともに、対岸の本所・深川が開発された。日本橋の吉原遊廓はかねてから移転の方針であったが、大火後浅草に移転させられた。

万治三年(1660)、大火の際に瓦の落下で多数のけが人が出たことから瓦葺き屋根が禁止され、茅葺き・藁葺きには土を塗って防火対策を取るよう命じられた。また、被災者の新築の建物には茅葺き・藁葺き・柿葺きなどの燃えやすい素材が禁止されて塗屋・蛎殻葺きなどの耐火建築が推奨された。翌寛文元年(1661)には新規の茅葺き・藁葺き建築が禁止されて、すべて板葺きにするよう命じられた。後に、享保五年(1720)、土蔵・塗屋造りの普及が推進されて本格的な防災建築が広まっていく。

定火消の創設と町人の自発的消防体制

万治元年(1658)、幕府は定火消四組を創設、旗本秋山政房ら四名を火消役に任命した。それぞれ火消役の下に与力六騎、同心三〇人が属し、それぞれ麹町・飯田町・小川町・御茶ノ水の江戸城北西部に火消屋敷が設けられ、火災警戒・消火活動とあわせ、鉄炮の所持が認められて火災時の治安維持を役目とした。万治二年には二組、万治三年にはさらに二組、寛文二年(1662)にも二組が増設されて十組編成となり、元禄八年(1695)には十五組にまで拡大して、人足として各組最大三百人まで使うことができた。

町人に対しては万治元年(1658)、従来の「駆付火消」に対し、羽織に町名を入れること・日頃から手桶・熊手など消防道具を用意しておくことなどが定められたが、同年、南伝馬町・材木町などの町々で各々六名~十七名計一六七名の消防組織を設立、非協力者は町からの追放などが取り決められ、自発的組織が誕生していった。定火消と町人の自発的消防組織とが誕生して、江戸の消防体制は大幅に強化されたが、一方で江戸の急拡大に充分に対応出来ず、享保五年(1720)のいろは47組(のちに48組)からなる町火消の誕生へとつながっていく。

復興と財政赤字

明暦の大火からの復興と都市改造によって徳川家の城下町から際限なく拡大する大都市へとその都市基盤が整い、人口の集中と経済活動の活性化をもたらした一方で、かかった費用は莫大なものであり幕府の慢性的な財政赤字のきっかけとなった。大野瑞男著「松平定信」によれば本丸再建に九三万四三四七両余・米六万七八九三石、万治元年の大火もあわせて復興費用として駿府・大坂から一〇三万両が回送され、その後も続々と出費が相次いで、延宝四年(1676)、ついに二〇万両の財政不足を生じることになった。幕府の金蔵は空っぽになったのである。この財政危機が、幕府をして財政政策に対する関心を大いに高め、以後滅亡までの二百年、様々な改革が断行されていくことになる。

参考書籍・リンク

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