太平洋戦争までの日本海軍整備計画

調べている途中ではありますが、とりあえず簡単に基本的な点だけまとめ。

  • 明治四十年(1907)「日本帝国の国防方針(帝国国防方針)」制定。八八艦隊計画登場。
  • 大正元年(1912) 「七割軍備論」(佐藤鉄太郎)の登場。
  • 大正二年(1913) シーメンス事件。
  • 大正三年(1914) 第一次世界大戦勃発。
  • 大正四年(1915) 八四艦隊計画予算の一部成立。
  • 大正五年(1916) 八四艦隊計画予算成立。
  • 大正六年(1917) 八六艦隊計画予算成立。
  • 大正七年(1918) 「帝国国防方針」第一次改定。八八八艦隊計画登場。
  • 大正八年(1919) 第一次世界大戦終結。
  • 大正九年(1920) 八八艦隊計画予算成立。
  • 大正十年(1921) ワシントン会議。日英同盟廃棄。
  • 大正十一年(1922)ワシントン海軍軍縮条約締結。
  • 大正十二年(1923)「帝国国防方針」第二次改定。八八八艦隊計画見直し。
  • 昭和三年(1928) 張作霖爆殺事件。
  • 昭和五年(1930) 第一次ロンドン海軍軍縮会議、同条約締結。統帥権干犯問題。
  • 昭和六年(1931) 満州事変勃発。第一次海軍補充計画。
  • 昭和七年(1932) 上海事変勃発。五・一五事件。
  • 昭和九年(1934) ワシントン海軍軍縮条約破棄。第二次ロンドン会議脱退。第二次海軍補充計画。友鶴事件。
  • 昭和十年(1935) 第四艦隊事件。
  • 昭和十一年(1936)「帝国国防方針」第三次改定。二・二六事件。日独防共協定。
  • 昭和十二年(1937)軍縮無条約時代へ突入。日中戦争開始。第三次海軍補充計画(マル3計画)。
  • 昭和十四年(1938)第四次海軍補充計画(マル4計画)。
  • 昭和十六年(1941)太平洋戦争勃発。
スポンサーリンク
スポンサーリンク

帝国国防方針

日露戦争後の軍事力整備について明治四十年(1907)、「日本帝国の国防方針」「国防に要する兵力」「帝国軍の用兵綱領」の三件が定められた。このうち「国防に要する兵力」として海軍は約二万トンの戦艦八隻と約一万八〇〇〇トンの装甲巡洋艦八隻を主幹とする「八八艦隊」計画が定められた。ところが、この前年に登場した英国の超弩級戦艦「ドレッドノート」と装甲巡洋艦「インヴィンシブル」はかつての戦艦・装甲巡洋艦をことごとく無用の長物とし、日本海軍は大正元年(1912)、それまでの装甲巡洋艦を巡洋戦艦にあらため、この結果、八八艦隊は艦齢八年の戦艦八隻と巡洋戦艦八隻へと転化した。

「七割軍備論」

しかし、日露戦争での多額の戦費とかねてからの構造的な財政危機とで多額の費用がかかる「八八艦隊」案は実現が非常に困難であった。大正元年(1912)、軍令部参謀佐藤鉄太郎は財政状況の悪化を前提としつつ、想定敵国の七割の艦隊を整備すべきとする「七割軍備論」を唱え、これが以後海軍全体の目標となっていった。

シーメンス事件、八四・八六艦隊

大正二年(1913)、呉鎮守府長官松本和中将・沢崎寛猛大佐らが建艦発注に際してアームストロング社・シーメンス社から収賄していたシーメンス事件が発覚、山本権兵衛内閣が倒れ、海軍への風当たりは非常に厳しくなり、八八艦隊案は縮小・段階的採用を余儀なくされ、第一次世界大戦の進展を背景としつつ、八四艦隊予算、八六艦隊予算の順次成立が行われた。これらの予算案で長門型戦艦や後に水雷戦隊旗艦として活躍する天龍型・球磨型・夕張・長良型軽巡洋艦と峯風型駆逐艦などが建造されている。

「帝国国防方針」第一次改定

第一次世界大戦の展開は日本海軍のこれまでのあり方に大きな修正を迫ることとなった。これまで海軍の仮想敵国として中国は想定外だったが、大正四年(1915)の対華二一箇条要求中国の民族意識を刺激した結果、反日機運が高まり、大正六年以降海軍は対中国作戦を考慮することになった。また、1916年のユトランド沖海戦での激しい砲撃戦は世界に「大艦巨砲主義」時代をもたらし、日本でも八八艦隊計画に主力戦艦八隻を含む八八八艦隊計画案が浮上、大正七年(1918)の「帝国国防方針」第一次改定で八八八艦隊計画が盛り込まれた。

八八艦隊

第一次世界大戦の終結後、海軍力重視の方針から八八艦隊予算が成立、大正十六年度(昭和二年)末までに戦艦「長門・陸奥・加賀・土佐・紀伊・尾張・第十一号戦艦・第十二号戦艦」および巡洋戦艦「天城・赤城・高雄・愛宕・第八号~第十一号巡洋戦艦」を保有する計画となった。また八八艦隊案に基づき川内型軽巡洋艦や神風型駆逐艦が建造されている。しかし、予算成立の頃には第一次大戦での好景気が終わり、財政は再び逼迫し始めていた。

ワシントン海軍軍縮条約

第一次世界大戦の終結と国際連盟の発足によって軍縮機運が高まり、1921年からのワシントン会議を経て大正十一年(1922)、ワシントン海軍軍縮条約が締結された。ワシントン会議において、日本は対英米七割保有を主張、日米は激しい論争を繰り広げ、日英同盟の廃棄を前提として米英五・日三・仏伊一・七五の保有比率とされた。

主力艦

  • 合計基準トン数:米英五二万五〇〇〇トン、日三一万五〇〇〇トン、仏伊一七万五〇〇〇トン
  • 単艦基準トン数:三万五〇〇〇トン以下
  • 備砲:一六インチ以下

空母

  • 合計基準トン数:米英一三万五〇〇〇トン、日八万一〇〇〇トン、仏伊六万トン
  • 単艦基準トン数:一万トン超二万七〇〇〇トン以下
  • 備砲:八インチ以下

補助艦

  • 合計基準トン数:無制限
  • 単艦基準トン数:一万トン以下
  • 備砲:八インチ以下

この結果、日本は戦艦として「長門」「陸奥」「伊勢」「日向」「扶桑」「山城」「金剛」「比叡」「榛名」「霧島」の保有が認められ、それ以外は廃棄または他艦種への変更が行われることになった。建造中の巡洋戦艦天城は空母改装予定となったが関東大震災の被害で廃棄され、戦艦「加賀」と建造中の巡洋戦艦「赤城」が空母へ改装された。土佐・紀伊・尾張・高雄・愛宕は建造中止となった。

帝国国防方針第二次改定

軍縮条約を反映させた大正十二年(1923)の帝国国防方針第二次改定では所要兵力として条約既定兵力のほか、大巡四〇隻、軽巡一六隻、駆逐艦一四四隻、潜水艦八〇隻と定められた。また、ワシントン会議での遺恨から米国を想定敵国として、対抗しうる戦力を目標とした。また、軍縮条約で量的制限が外された補助艦として重巡洋艦の建艦競争が始まり、日本でも古鷹型・青葉型を皮切りに妙高型四隻の建造が開始された。

ロンドン海軍軍縮条約

激化する補助艦の建艦競争は問題となり、昭和三年(1928)のパリ不戦条約(ブリアン=ケロッグ条約)後、昭和五年(1930)、英米日仏伊五大国によってロンドン軍縮会議が開催された。ここでも対米七割を主張する日本と六一・一パーセントを唱える米国との間で平行線となり、旧知の日本側全権代表松平恒雄駐英大使と米側全権代表ダヴィッド・A・リード上院議員との間で妥協案が探られ総計六・九七五割、大巡六・〇二割、軽巡七割、駆逐七・〇三三割、潜水艦一〇割の松平・リード案が策定、海軍省はこれを受け入れたが軍令部は再交渉を主張、最終的に浜口雄幸内閣は、妥協案を是認する昭和天皇の意向も踏まえつつ、同案の受け入れを閣議決定してロンドン海軍軍縮条約が締結された。

統帥権干犯問題

海軍ではこの条約調印を巡って艦隊派と条約派の深刻な対立を迎え、これに議会で政府を攻撃したい野党政友会が艦隊派に接近、政友会は軍令部の意向を無視しての条約締結は統帥権干犯であると批判し、統帥権干犯が政治問題化した。

天皇大権である統帥権に関し、海軍軍令部は陸海軍の編成は軍令部が天皇を輔佐すべきとするのに対し、海軍省は条約締結の主管は国務大臣にあるとして、軍令部の意見を参考にした上で、海軍大臣=政府が天皇の裁可を仰ぐとした。軍令部より政府に理があったが、政争の具となったことで問題が大きくなり、加藤寛治軍令部長、財部彪海軍大臣の辞任、さらには「統帥権干犯」を叫ぶ国粋団体愛国社構成員佐郷屋留雄によって浜口雄幸首相が襲撃されて後に傷が元で死亡し、協調外交が行き詰まりをみせることになった。

さらに、統帥権干犯問題の残した海軍の分裂と首相に対するテロは海軍士官が中心となって引き起こした五・一五事件にもつながり、同時に統帥権干犯問題に見られる明治憲法の制度的欠陥は軍部台頭の大きな要因となるなど、後々非常に大きな影響を与えた。

また、軍縮条約時の海軍内の対立が「アメリカ陰謀論」を醸成し、対米観を大きく歪めることにもなった。他、新造艦に関して装備性能を過剰なまでに追求しつつ条約に適合させようとする試みは技術革新をもたらす反面、友鶴事件、第四艦隊事件などの深刻な事故を誘発し少なからぬ犠牲者を出した。

軍縮条約体制離脱

満州事変から上海事変へと至る陸軍主導の大陸進出を背景として米国を仮想敵国とした海軍力の増強が強く求められるようになり、ワシントン軍縮条約の有効期限(昭和十一年末)を前にして、条約更新を巡る米国との条件交渉が難航すると、昭和九年、ワシントン海軍軍縮条約の破棄を通達、並びに開催中の第二次ロンドン会議からも脱退して、昭和十二年より軍縮無条約時代へ突入した。

帝国国防方針第三次改定

無条約時代突入を前提として昭和十一年(1936)、帝国国防方針の第三次改定が行われた。「名実共ニ東亜ノ安定勢力タルヘキ国力」を整え、開戦となれば「機先ヲ制シテ速ニ戦争ノ目的ヲ達成スル」こと、作戦初動ノ威力ヲ強大ナラシメル」ことが特に重要だとされた。「東亜大陸並西太平洋ヲ制シ」、想定敵国として「米国、露国ヲ目標トシ、併セテ支那英国ニ備フ」だけの兵力が必要とされた。陸軍と海軍の間で想定敵国の優先度表記を巡って露米か米露かの対立があり、一応米露と記載するが、目標の軽重を示すものではないとの但し書きがなされた。

海軍兵力は外洋上で戦う「外戦部隊」と本土近辺で作戦に従事する「内戦部隊」に分類され、主力艦一二隻、航空母艦一〇隻、巡洋艦二八隻、水雷戦隊六隊(旗艦六隻、駆逐艦九六隻)、潜水戦隊七隊(旗艦七隻、潜水艦七〇隻)と常備基地航空兵力六五隊、及びそれに適応する補助兵力と定められた。

対米作戦としては東洋アメリカ艦隊を撃破しその拠点ルソン島、グァム島を攻略、本国からのアメリカ艦隊主力を撃滅することを目的とし、対ソ作戦としては極東敵艦隊を撃滅したあと、ウスリー方面の敵航空戦力を撃滅、陸軍と協力してウラジオストックを攻略、黒竜江水域を制圧すること、陸軍が海軍と共同でバイカル湖以東から北樺太・カムチャッカ半島までを占領地域とすることなどが定められた。ただし、「敵艦隊ノ主力ヲ撃滅シ」た後の作戦は臨機応変に策定するという記述に留まった。

この第三次改定版帝国国防方針が太平洋戦争時の日本の戦略の基礎となった。

マル3、マル4計画

軍縮時代の第一次・第二次海軍軍備計画に続いて、無条約時代に対応した第三次軍備計画は通称マル3計画と呼ばれ、米国の軍事力に対抗した戦艦の保有比率向上を目指した。このマル3計画で建造されたのが大和と武蔵という大和型二隻である。また翔鶴型空母二隻、陽炎型駆逐艦など計六六隻建造計画が建てられ大幅な戦力の増大が図られた。さらに、アメリカ海軍が第一次・第二次ビンソン案を実行すると、第四次海軍補充計画(マル4計画)を立案、大和型二隻の追加計画と空母大鳳、阿賀野型・大淀型軽巡洋艦、夕雲型・秋月型駆逐艦など計八○隻の建造計画が立案され、また両計画で潜水艦の大幅増加が図られて、太平洋戦争の主力が出揃うことになる。

参考書籍

スポンサーリンク
スポンサーリンク

フォローする

関連コンテンツ

スポンサーリンク
スポンサーリンク